新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、テレワーク＝在宅勤務がさまざまな企業で導入されている。このテレワークが本格的に普及していくと、サラリーマンの働き方が変わるのはもちろんのこと、会社による社員の評価基準も変わるだろう。そのときに存在価値を低下させる人もいれば、社外にまで活躍の場を広げられる人も出てくるはず。明暗を分けるその条件とは？（経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員 山崎 元）
新型コロナウイルスの感染拡大で
普及が進むテレワーク
「不要不急」なのは「自分にとっての会社」なのか、それとも「会社にとっての自分」なのか？
在宅でいわゆる「テレワーク」をこなしながら、自問しているサラリーマンが少なくないのではないだろうか。
職場によって差はあるが、新型コロナウイルスの感染を防ぐために在宅勤務が増えて、オフィスを離れて仕事を行うテレワークの普及が進んでいる。
筆者が見聞きした範囲でも、インターネット系の企業などで社員の大半がテレワークを基本として仕事を回している会社がある。その一方で、企画・広告・デザインなどいかにもテレワークで処理できそうな業務でも、社員同士が顔を突き合わせて会議を開き、その後に残業に励むようなスタイルを変えられない会社もある。
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March 25, 2020 at 03:13AM
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テレワークで会社の評価が高くなる人、存在価値をなくす人の条件 - ダイヤモンド・オンライン
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