〔マーケットアイ〕株式：後場寄りの日経平均は軟調地合い継続、直近安値2万7272円49銭を意識 - ロイター

    ［東京　１６日　ロイター］ - 
    ＜１２：３５＞　後場寄りの日経平均は軟調地合い継続、直近安値２万７２７２円４９銭を意識
    
    後場寄りの日経平均は、軟調地合いを継続。一時、前場安値を下回った。市場では「下値の目安である
７月３０日安値２万７２７２円４９銭が意識され始めた。ただ、時価水準は割安感があるため、２万７３０
０円台が下げ止まりの目安になるのではないか」（国内証券）との声が聞かれる。
    
    
    ＜１１：４０＞　前場の日経平均は大幅続落、懸念材料重なり全体的に売り優勢に
    
    前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比５３６円０３銭安の２万７４４１円１２銭となり、大幅
続落。新型コロナウイルスの感染拡大、アフガン情勢による地政学リスクの浮上、円高に対する警戒感、大
雨の景気への影響など懸念材料が重なり、全体的に売り優勢となった。前引けは安値引けとなった。
    
    １３日の米国株式市場はダウ工業株３０種とＳ＆Ｐ総合５００種が小幅上昇し、終値ベースの最高値を
更新した。一方、寄り付き前に内閣府が発表した２０２１年４―６月期実質国内総生産（ＧＤＰ）１次速報
は前期比０．３％増、年率換算で１．３％のプラス成長となった。
    
    これら好材料はあるものの、新型コロナウイルスの感染拡大による景気回復の遅れが懸念され、日本株
は終始売り優勢の展開。相場全般は下げ止まる気配を感じさせず、日経平均は５００円を超す下落となるな
ど、下値を模索する動きとなっている。
    
    ただ、一方では、富士フイルムホールディングス        、荏原製作所        など前週末に好決算を
発表した銘柄は買いが集中。企業業績の好調が目立ち、時価水準は割安感があるため、レンジ下限に近付い
てきたここから下げ渋る可能性があるとの見方も出ていた。
    
    市場では「感染拡大などの悪材料があるにしても、ここまで下げが大きくなったのは想定外。薄商いの
中で先物主導で下げた格好だ」（野村証券・ストラテジストの澤田麻希氏）との声も聞かれる。
 
    ＴＯＰＩＸは１．７３％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆２１７１億７８００万円と
やや膨らんだ。東証３３業種では、海運業を除く３２業種が値下がりした。

    個別では、トヨタ自動車        など主力銘柄が総じてさえない。前週末に個別決算の見通しについて
下方修正した日本通運        が大幅安となり、ソフトバンクグループ        やファーストリテイリング
        も軟調に推移した。半面、日本郵船        が高い。

    東証１部の騰落数は、値上がりが２３２銘柄、値下がりが１８８８銘柄、変わらずが６４銘柄だった。
  
    
    ＜１１：００＞　日経平均は安値もみあい、大雨による消費低迷を警戒との声も
    
    日経平均は安値もみあい。２万７５００円を上回る水準で推移している。新型コロナウイルスの感染拡
大や地政学リスクの浮上のほか「最近の日本列島を襲った大雨によって、夏の消費が低迷し、経済に悪影響
を及ぼすことが警戒される。コロナ禍だけでこれほど下げるとも思えない。大雨が新たな悪材料になった可
能性もある」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）という。
    
    
    ＜１０：２５＞　日経平均は３５０円超安、一時２万７５００円割れ　ＧＤＰには反応薄

    日経平均は前営業日比３５０円超安の２万７６００円台前半。一時２万７５００円を下回り、４８１円
０８銭安の２万７４９６円０７銭で安値をつけた。国内での新型コロナウイルスの感染急増、為替の円高進
行、アフガニスタン情勢など複合的な材料が嫌気されているという。
    
    寄り付き前に内閣府が発表した２０２１年４―６月期実質国内総生産（ＧＤＰ）１次速報は前期比０．
３％増、年率換算で１．３％のプラス成長となった。            ＧＤＰ統計の多くを占める個人消費が予
想に反して２四半期ぶりに増加に転じ、堅調な企業業績を背景に設備投資もプラスに寄与したが、株価の反
応は限定的となった。
    
    市場では「想定以上の売り」（国内証券）と戸惑いの声が聞かれる。アフガニスタンの反政府武装勢力
タリバンが１５日、首都カブールに侵攻し大統領府を掌握したことを受けて            、「短期筋が中東
情勢懸念を材料にして売り仕掛けている可能性がある」（同）という。
    
    
    ＜０９：１０＞　日経平均は続落スタート、一時400円安　円高や感染急増が重し

    寄り付きの東京株式市場で日経平均は前営業日比１７１円０４銭安の２万７８０６円１１銭となり、３
日続落して始まった。その後も下げ幅を拡大し、一時４０４円２７銭安の２万７５７２円８８銭となった。
前週末の米国株式市場は主要３指数が小幅上昇となったものの、日本株は国内での新型コロナウイルス感染
者の急増や為替の円高が重しとなっている。
    
    東証３３業種では、海運業を除く３２業種が値下がり。ガラス・土石製品、サービス業、不動産業、非
鉄金属倉庫・運輸関連などが値下がり率上位となっている。
    
    
    ＜０８：４０＞　寄り前の板状況、東京エレクは買い優勢
    
    市場関係者によると、寄り前の板状況は、東京エレクトロン        が買い優勢、キヤノン        が
売り優勢、トヨタ自動車        、ソニーグループ         、ホンダ        、ソフトバンクグループ<99
84.T>が売り買い拮抗となっている。
       
    指数寄与度の大きいファーストリテイリング        、ファナック        は売り優勢。
    
    メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ        、三井住友フィナンシャルグループ<8
316.T>、みずほフィナンシャルグループ        が売り買い拮抗となっている。    
    
    
    東証第１部出来高上位５０銘柄       
    東証第１部値上がり率上位５０銘柄       
    東証第１部値下がり率上位５０銘柄       
    日経２２５先物        
    ＳＧＸ日経２２５先物        
    ＴＯＰＩＸ先物        
    日経２２５オプション            
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