コロナ禍に対応することで分かった会社の「無くてよかったもの」1位は「対面での会議」（45％）――そんな結果が、エン・ジャパンの運営する人事向け情報サイト「人事のミカタ」の調査で分かった。2位は「社内イベント」（25％）、3位は「定時勤務」（23％）という結果に。 【無くてよかったもの1～11位】 「対面での会議」と回答した企業からは、「対面が全く不要とは思わないが、オンラインに移行すれば宿泊を伴う出張や長時間の移動もしなくて済むため」「紙の資料をオンラインでの画面表示に置き換えても、支障がないことが分かって良かった」「今までは各支店から本社に集まっていたが、オンラインでも特に支障がなく、移動費用などの無駄な経費もかからなくなった」といった声が寄せられた。 「社内イベント」と回答した理由としては、「社内イベントが中止・縮小となったが、不満は出なかった」「社内イベントの企画をしなくなったことで業務が軽減された」などが挙げられた。 「定時勤務」については、「時差出勤を推奨したことにより、個々のスタイルに合わせて柔軟に働けるようになった」「早朝出勤で通勤ラッシュも避けられ、仕事の効率も上がると社員に好評」といった指摘があった。
コロナ禍でどんな対応をしたのか
コロナ禍を受けて変更した働き方や社内制度については、1位が「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」（78％）、2位が「テレワーク・在宅勤務の導入」（72％）、3位が「オンライン会議システムの導入」（62％）だった。 コロナ禍に対応する中で新しく必要になったものを尋ねると、最も回答が多かったのが「オンライン会議システム」（65％）で、「テレワーク用のモバイルPC・タブレット」（39％）、「ネットワーク増強」（34％）と続いた。 今回の調査は4月14～5月11日、インターネット上で実施。調査対象は「人事のミカタ」を利用する企業で、有効回答数は655社。
ITmedia ビジネスオンライン
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