秋の味覚であるサンマの記録的な不漁が、今年も続きそうだ。「庶民の味」を守るため、関係国・地域は調査と乱獲の防止に努めてほしい。
日本のサンマの漁獲量は年々減っている。近年のピークは２００８年の約３５万トンだが、昨年は約４万トンに減り、過去最低だった。
国の研究機関によると、今年はさらに減る見通しだ。９月半ばまでの水準は、前年の２割程度にとどまっているという。
品薄で価格は高騰し、スーパーに１匹４００～５００円で並ぶケースが珍しくない。「高根の花」となり、食卓から遠ざかってしまわないか心配だ。
サンマは夏から秋にかけて、誰でも漁ができる太平洋の公海を北上した後、日本の主な漁場である近海の排他的経済水域（ＥＥＺ）に入ってくる。近海のサンマは、大ぶりで脂がのっておいしい。
不漁の一因は、地球温暖化に伴う海水温の上昇で、冷たい水を好むサンマが日本近海に来遊しなくなったためとされる。今年は水温が一段と高く、漁獲量の減少に拍車をかけている可能性がある。
政府は、その実態について詳細な調査を進めてもらいたい。
乱獲の影響も懸念されている。台湾や中国では、健康志向の高まりから魚食が人気で、サンマの需要が伸びているという。そのため、日本近海に入ってくる前の公海で、大型船による「先取り」を行っているとの見方がある。
日本は１７年から漁獲枠の設定を提案し、日本、中国、台湾など８か国・地域で構成する北太平洋漁業委員会（ＮＰＦＣ）が昨年、初の漁獲規制で合意した。資源量回復への一歩として評価できる。
だが、２０年の漁獲枠の上限は公海とＥＥＺを合わせて年５５万トンで、１９年の実績の３倍近く、緩やかになっている。上限を引き下げる必要がある。
気になるのは、今年６月に予定されていたＮＰＦＣの会議が、新型コロナウイルスの感染拡大により来年２月に延期されたことだ。会議では、全体の漁獲枠に基づいて、各国・地域別の割り当てを決めるはずだった。
会議が対面で開けないなら、オンライン方式も検討に値しよう。全体枠の引き下げや配分、実効性を持たせるための監視策などについて、論議を尽くしたい。
ウナギやクロマグロなど資源管理を巡る国際交渉では、日本の苦戦が目立っている。日本の漁業を守るため、適切な資源管理の必要性を丁寧に訴えるべきだ。
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September 20, 2020 at 03:00AM
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サンマの不漁 「庶民の味」が遠のかぬように - 読売新聞
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