ジェームズ・ボンドが、ジェフ・ベゾスが建てた家に間もなく引っ越すことになる。本当の話だ。その噂は1週間ほど前から出ていたが、アマゾンが大手映画会社のメトロ・ゴールドウィン・メイヤー（MGM）を買収すると5月26日（米国時間）に発表した。
MGMはロッキーやロボコップ、それにジェームズ・ボンドを生み出した映画スタジオである。84億5,000万ドル（約9,300億円）という買収額はアマゾンにとって、2017年に買収した高級自然食品スーパー「ホールフーズ・マーケット」（137億ドル）に次いで2番目の規模となる。
それに動画配信業界で繰り広げられている勢力争いにおいても、大規模かつ最新の動きとなる。動画配信サーヴィスにとって今回の買収劇は、最終的に勝利する（少なくとも生き残る）ために今後すべきことを示している。
加速するコンテンツの囲い込み
いまからさかのぼること2008年ごろ、ほとんどのストリーミングサーヴィスは映像スタジオからライセンスを受けたコンテンツを配信していた。あるスタジオからは数百本の映画、別のスタジオからは数千時間分のテレビ番組を購入する、といった具合である。ところがストリーミングの市場規模が拡大するに伴って、当然のことながらオリジナルコンテンツという輝かしい世界へと手を広げていった。
Netflixが「ハウス・オブ・カード 野望の階段」で早々に成功を収めた一方で、アマゾンは「トランスペアレント」などのドラマを製作し始めた。そしてHuluは、「ハンドメイズ･テイル／侍女の物語」（偶然だがMGMが手がけている）を配信した。そしてストリーミング各社は、『マンチェスター・バイ・ザ・シー』や『マリッジ・ストーリー』といった名の知れた監督が手がけた作品で映画界の賞も狙い出した。
これに対して映画会社自身も動画配信に参入するようになり、独自のサーヴィスを立ち上げている（「Disney+」や「Paramount+」などがそうだ）。こうして映画会社が一度はライセンスした自社コンテンツの囲い込みに動くようになり、ストリーミング大手はオリジナル作品の数を増やさざるを得なくなった（「The Office」はPeacockへ、「フレンズ」はHBO Maxに移っている）。
そしてアマゾンによるMGMの大型買収は、こうした状況を新たな段階へと突入させる。それはストリーミング大手による映画スタジオの買収だ。
これは避けては通れない道であり、アマゾンが最初に実行したことにも驚きはない。Netflixとは異なり、アマゾンのオリジナル作品は確実にヒットしているわけではない。それに、例えばNBCユニバーサルのようにエンターテインメントに特化した企業モデルでもない。
アマゾンはクラウドコンピューティング企業にして巨大な小売業者であり、日用品のチェーンでもあり、さまざまな事業を手がけている。純利益は昨年だけでも210億ドル（約2兆3,000億円）以上もある。アマゾンにしてみれば、MGMと同規模のスタジオを新たに立ち上げるよりも、ソファに腰を下ろしてMGMを買収し、4,000本の映画と17,000本のテレビ番組を手に入れたほうが楽なのだ。
アマゾンは過去にゲーム業界で同じようなことをやろうとしたが、そのときは大変だった。それを思えばなおさらだろう。
実際にアマゾン自身も、今回の発表において近い趣旨のことを説明している。Amazon StudiosでAmazonプライム・ビデオ部門を統括するマイク・ホプキンスは、「今回の買収がもたらす真の経済的価値は（MGMが保有する）知的財産の宝庫にある」と指摘しており、今後のプロジェクトにおいてもそうした知的財産の“開発”を手がけていく可能性を示唆している。
映画業界の合従連衡が進む
それでも今回の買収劇はほかのストリーミング会社や小さな映画会社にも波及し、取り残されないための身売りが成立していく可能性がある。つまり、ネットフリックスが買収に向けて動き始めたり、「Apple TV+」のようなサーヴィスがA24のような新興のスタジオに目を付けたりするかもしれないのだ。そうすれば映画会社のコンテンツを独占できるので、1作品ごとに契約するよりずっと簡単になる。
「ストリーミング大手が新たな取引や提携、買収に動くには、何らかのきっかけが必要でした」と、調査会社Omdiaのストリーミング担当アナリストのサラ・ヘンシェルは言う。「これで小さなスタジオは買収されるか、Apple TV+のようなサーヴィスと契約を結ぶことになると思います」
少し路線の異なる話ではあるが、このほど通信大手のAT&Tが傘下のワーナーメディアを分割し、「ディスカバリーチャンネル」で知られるDiscoveryと経営統合すると発表した。これにより、DCコミック原作の映画とHBOの背後にいる企業が、テレビチャンネル「HGTV」やサメのドキュメンタリー番組「Shark Week」をもつ企業と同じグループに所属することになる。
新しいサーヴィスがどうなるのか、正確なところは誰にもわからない。例えば「DiscoveryMax+」のようなサーヴィスが誕生するのかもしれないが、いずれにしても現在進行形であるメディアの合従連衡という流れにおいて大きな役割を果たすだろう。
そうした流れのなかでストリーミング大手は映画会社との買収や提携を加速させ、サーヴィスが統合して知的財産のラインナップがひとつになっていく。まさにM&A（合併・買収）によるR&D（研究開発）といったところだ。
映画が“主力”ではないアマゾンの強み
とはいえ、アマゾンの収益は動画配信だけに依存しておらず、さらにはサブスクリプションサーヴィスの柱にもなっていない。この点で、アマゾンはライヴァルよりも明らかに優位に立っている。「Amazonプライム」を年間契約するとAmazonプライム・ビデオも利用できるが、これはいまでもいい感じの特典だ。
つまり、アマゾンは評判のいい映画や番組の最高のラインナップを揃える必要はない。消費者がAmazonプライムの解約を思いとどまる理由が、あとひとつでもあればいいのだ。『007』シリーズのラインアップは、まさにそうした理由になりうるだろう。こうしてアマゾンは固定客を確保できるが、Netflixは解約を避けるために新しいコンテンツを提供し続けなければならない。
「何度でも失敗したところで問題はないのです」と、アナリストのヘンシェルは指摘する。「コンテンツへの投資に失敗しても成功しても気にならないほどの売り上げとキャッシュがありますし、さらに長期的な戦略を練ることもできます。これに対して新規参入するサーヴィスは、できるだけ早期に収益性を示さなくてはなりません」
アマゾンの大型案件は、MGMの買収だけではない。ドラマ版「指輪物語」の権利には2億5,000万ドル（約275億円）を払っており、毎シーズンごとに数億ドルを費やしてAmazonプライム・ビデオで配信していくとされている。『007』と同様に「指輪物語」もよく知られた作品なので、熱心なファンはアマゾンでお気に入りのキャラクターの関連商品を買い求めるだろう。そして作品に夢中になっている間に、あわよくば何点か定期購入してくれることをアマゾンは望んでいる。
つくるより買ったほうが早い？
とはいえ、ネットフリックスも数こそ少ないが買収を手がけてきた。例えば17年には、有名なコミック作家マーク・ミラーの会社を買収している。その2年後には、子供向けメディアブランドのStorybotsを買収した。
Netflixはアルゴリズムを駆使しながらオリジナルコンテンツに大規模な投資を続けることで、大ヒットを生み出そうとし続けている。だが、ジェームズ・ボンドのような象徴的なキャラクターが一夜にして生まれることはない。人々の心のなかで確固たる地位を築くには、何十年もかかるのだ。
そして視聴者の興味がどんどん細分化されているいま、独自につくるよりも買ってしまったほうが話は早いのだ。
※『WIRED』によるアマゾンの関連記事はこちら。映画の関連記事はこちら。
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