レポート 2021年9月2日 (木) 小川洋輔（m3.com編集部）
国立感染症研究所は9月1日の厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード（座長：脇田隆字・感染研所長）で、ワクチン2回接種14日以降の有効性（暫定値）が95％とする国内での症例対照研究の暫定的な分析結果を報告した。有効性は100％でない上に、6～7月の発熱外来受診者を対象としているため、「変異株や感染対策の影響、免疫減衰の可能性等を見ていくために、経時的に評価していくことが重要である」と強調している。脇田所長は「（国内では）免疫減衰の影響はまだ見られていない。引き続き分析し、必要があればブースター接種の議論もする必要がある」と述べた（資料は厚労省のホームページ）。 感染研は2021年6月9日～7月31日に東京都内の5カ所の発熱外来等を受診した有症状者を対象にワクチンの有効性を評価。調整オッズ比で、暫定の有効性を算出したところ、以下のような結果となった。 1回接種13日目まで＝17% (95%CI -37~49)1回接種からの期間を問わない＝46% (95%CI 21~66)1回接種14日以降2回接種13日まで＝76% (95%CI 53~88)2回接種からの期間を問...
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