【ニューヨーク=佐藤璃子】米企業の出社再開にあたり「会社を休むための言い訳」を検索する回数が急増している。英人材サービスのフランク・リクルートメント・グループが1日発表した調査によると、2022年にグーグルで検索された回数はすでに200万回を超え、19年の約9倍まで増えた。新型コロナウイルスの流行で在宅勤務が定着し、会社に戻る足取りが重くなっている人が増えた表れとみられる。
米国を対象に「仕事を休むためのベストな言い訳」「信じてもらえそうな言い訳」などの関連単語が18～22年の間に検索された回数を分析した。出社を再開する企業が増え始めた21年から急増し、22年の検索回数は新型コロナ流行前の19年（約24万回）から約9倍に増えた。
出社再開を受け、在宅勤務からの切り替えが難しくなっていると、フランク・リクルートメント・グループは分析する。同社のローワン・オグレディ氏は「出社再開への切り替えは誰にとっても簡単なことではない」と指摘。言い訳を検索している人の多くは仕事を休むことで何かしらの不利益を被ったり、非難されたりする不安を抱えているという。
米レジュメ・ビルダー・ドット・コムが9月下旬、米国の雇用主1000人を対象に実施した調査によると、66%の雇用主が従業員に何らかの出社勤務を義務づけており、88%の企業が通勤手当や昇給など従業員の出社を促す取り組みをしているという。
新型コロナ下で広がった在宅勤務により従業員の生産性が低下したという研究結果がある。企業が従業員の出社再開を求めるのは、従業員一人ひとりの生産性を回復するだけでなく、従業員同士の意思疎通を深めて組織全体の力を高めるねらいからだ。ただ、出社に強く抵抗する従業員がいた場合、企業がどう対応するのか。生産性と多様な働き方をめぐる議論は今後も曲折が予想される。
からの記事と詳細 ( 会社を休む言い訳の検索回数、19年から9倍 出社再開で（写真=ロイター） - 日本経済新聞 )
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